今日から6月に入りました。
例年、これから日本は全国的に雨が多くなる梅雨の時期に入ります。
既に今年も、南の地域で梅雨入が発表された地域があります。
出典：https://tenki.jp/forecaster/deskpart/2023/05/30/23264.html
梅雨になると湿度が高くなり、曇・雨の日が多くなります。
梅雨前線が停滞すると、日本列島は雨に見舞われる日が多くなり、必然的に水害のリスクが上がることになります。
また、この時期は台風も発生するようになってくる時期でもあり、ちょうど現在台風2号が日本列島にも影響をある程度及ぼしそうな進路を取る可能性が出てきています。
雨がかなり降る予想もされているわけで、そうなってくると洪水や土砂崩れなどの水害が予想されます。
災害大国日本では、水害も一年のうちどこかで必ず何回かは起こっている、被災リスクが高い災害となっています。
そのため、国や自治体が水害関連のハザードマップを作成し、公開しています。
川や山が近くにある、水害で被害を受ける可能性があるような地域の人は、必ず把握しておきたいハザードマップ。
今回の記事では、水害に関連するハザードマップの種類と、その内容の解説をしていきたいと思います。
洪水ハザードマップ
洪水ハザードマップとは、大雨によって堤防が壊れ、浸水の可能性がある地域や浸水の深さを知ることができるマップです。
自分が住んでいる地域の洪水ハザードマップを確認し、もし自宅の周辺に浸水の恐れがある場合は、災害時の避難場所や避難経路をしっかりと把握する必要があります。
内水ハザードマップ
内水ハザードマップとは、大雨によって下水道の排水能力を超えてしまい、公共の水域に放流することができなくなり、浸水が発生する場合の想定区域や避難所に関する情報を知ることができるマップです。
内水ハザードマップは、避難やガイドとしての役割だけでなく、地下室への止水板や土嚢の設置、住民の自助、適切な土地利用などを促進することも目的としています。
高潮ハザードマップ
高潮ハザードマップとは、台風や低気圧の発生により高波やうねりが発生し、海面が通常よりも高くなる現象を示すマップです。
特に高潮が満潮の時間に重なると、大きな被害が出る可能性があるため、高潮で浸水が起こりうる地域に住んでいる場合は、大雨や台風発生時には満潮時刻を確認することが重要です。
高潮は予想された時刻よりも早く波が高くなり、突然浸水することがあるため、避難場所に無理をして移動すると危険が伴うこともあります。
高潮が発生する可能性のある地域に住んでいる場合は、ハザードマップに記載された避難場所だけでなく、自宅から移動が可能な範囲の高台、避難方向なども確認することが大切です。
津波ハザードマップ
津波ハザードマップの津波とは、地震などの原因によって海水が大きな波になり、沿岸に押し寄せる現象を指すものです。
自治体によっては、津波ハザードマップの内容が異なる場合がありますが、一般的には、海抜や浸水予想地域、高台の方向、避難経路、避難場所などが詳細に記載されています。
このマップは、地域住民が災害時に正確に情報を得られるようにすることを目的として作成されます。
津波ハザードマップの作成にあたっては、地震や津波の歴史的なデータなどを分析・評価して、効果的な避難策を考慮し、地図上に可視化することが必要です。
土砂災害ハザードマップ
土砂災害とは、大雨や台風などの自然災害によって起こる土石流、がけ崩れ、地滑りのことを指します。
このような災害によって危険性が高く、被害を受ける可能性がある地域や場所が存在します。
土砂災害の危険性が高い箇所や、避難経路、避難場所などを記載したものが、土砂災害ハザードマップです。
国が定める土砂災害防止法に基づき、市町村の長には、このハザードマップの作成が義務付けられています。
土砂災害ハザードマップには、土石流、がけ崩れ、地滑りなどが起こる可能性の高い場所が、具体的にマップ上に示され、居住している住民に周知することで、適切な警戒・対応を取れるようになります。
また、防災においては、危険箇所の周辺に避難場所を設置し、円滑な避難を図ることが必要です。
土砂災害ハザードマップには、このような避難場所や避難経路も記載されており、地域住民が災害に備えて備えることができます。
このように、土砂災害ハザードマップは、被害を最小限に抑えるための防災ツールとして、各自治体で作成され、普及・活用されています。
水害関連のハザードマップにはこれだけの種類があります。
災害大国日本では、災害への関心が非常に高く、また場合によっては人命に多大なる影響を与える可能性もあるため、国・自治体がこれらのマップを精密に作成して公開しています。
国土地理院が公開している、全国各地のハザードマップを確認できるサイトとお住まいの自治体が、公式サイトや地域で配布しているパンフレットなどで気軽に確認ができます。
実際に被害にあったときに、迅速な対応をできるように、普段からこれらのマップを確認しておくべきでしょう。
